かつて一部の公衆浴場でみられた「装具をつけての入浴拒否」に対し、公的な機関も啓発の声を強めている。厚生労働省は、適切な装具を装着しているオストメイトの公衆浴場利用について、公衆衛生上の問題はないとする通知を各自治体へ届けている。
当事者の生活の質（QOL）向上を目指して活動する公益社団法人日本オストミー協会も、全国の温泉施設やホテルに対してポスターの掲出を働きかけるなど、正しい理解を広める取り組みを継続してきた。病気や障害があっても偏見に晒されることなく、公衆浴場で安らぎを得られる権利を守る運動は、着実に実を結びつつある。
