現在、多くの企業で社内コミュニケーションの主軸がツールへと移行している。Microsoft TeamsやSlackといったビジネスチャットを導入している職場では、むしろ「早朝の電話連絡は相手の作業を中断させるため避けてほしい」という風潮すら生まれている。急な欠勤連絡であっても、チーム全体で共有されたチャットチャンネルに一報を入れるルールが標準化しつつあるのだ。
ただし、注意が必要なのはツールの性質と企業の社風だ。個人間連絡用アプリであるLINEを業務連絡に使うことに対しては、公私の境界線があやふやになるとして抵抗感を持つ上司も少なくない。人材サービス業界の動向調査によれば、チャット連絡を全面的に許容する企業が増加する一方で、「体調不良による緊急欠勤の初報は電話で受けるべき」とする規程を残している企業も依然として存在する。自社の文化を正しく把握し、基本はチャットで速報を出しつつ、必要に応じて電話を併用するハイブリッドな立ち回りが賢明だ。
