こうした職場の変化を裏付ける客観的な数値が示されている。民間調査機関である東京商工リサーチが実施した最新の企業意識調査によると、「忘年会を開催しない」と回答した企業の割合は約半数にのぼり、開催を決めた企業でも「自由参加」とするケースが主流となった。かつての全社強制参加スタイルは完全に過去のものになりつつある。
特にZ世代と呼ばれる20代の若手社員の間では、プライベートの時間を尊重するワークライフバランスの意識が浸透している。「上司の愚痴を聞かされる時間に会費を払いたくない」「業務時間外に仕事の延長のような拘束を受けたくない」という声は根強い。実際のアンケートでも、強制感のない忘年会であれば参加したいと答える若手はわずか2割程度にとどまり、残り8割は「行かない」「仕方なく行く」という冷淡な反応を示している。
