しかし、カルチャーとしての注目が高まる一方で、現場が直面している構造的な課題は深刻さを増している。2026年現在、燃料価格の高騰や施設の老朽化、経営者の高齢化に伴い、全国の銭湯施設そのものが年々減少を続けている。壁画を描く舞台そのものが減少し続けていることは、職人たちの死活問題に直結しているのだ。
こうした危機感に対し、業界団体も手を取り合って動き出している。都内の浴場を統括する東京都浴場組合や、全国組織である全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会は、銭湯文化の存続に向けた様々な施策を展開中だ。デジタル技術を活用した広報やイベントの企画、若い世代に向けた銭湯の魅力発信など、公衆浴場業全体の景気を底上げし、壁画制作という職人技を次世代へとつなぐための環境づくりが模索されている。しかし、弟子を取って育成するための経済的基盤の維持は容易ではなく、技術継承の難しさは依然として横たわっている。
