かつてのRDD調査は、各家庭に1台あった「固定電話」を対象とするのが一般的でした。しかし単身世帯の増加やスマートフォンの完全定着に伴い、固定電話を契約しない世帯が急増。現在では、「携帯電話＋固定電話」のデュアルフレーム調査が報道各社・調査機関のデファクトスタンダードとなっています。
大手報道各社における標本配分は、おおむね携帯電話が6割〜7割、固定電話が3割〜4割の比率で設計されています。固定電話だけを対象にすると高齢層に回答が極端に偏り、逆に携帯電話だけに絞ると地域の偏波や高齢者層の脱落を招くため、日本の人口構成比や通信利用実態に合わせて精密にブレンドされています。
また、オペレーターが直接対話して回答を聞き取る「有人オペレーター方式」と、合成音声で質問を流してプッシュボタンで回答させる「オートコール（IVR）方式」が存在します。大手新聞社や通信社、主要テレビ局は、質問の意図を正確に伝え、途中で電話を切られる離脱を防ぐため、訓練を受けた専門調査員による有人聞き取りを主軸に据えています。
