東京証券取引所が求める「PBR（株価純資産倍率）1倍割れ改善」の要請に対し、同社は事業ポートフォリオの多角化で応えようとしている。不動産事業や洋上風力発電関連の海洋事業、ロジスティクス分野など、市況の波を受けにくい「非海運分野」での積み上げが課題だ。
海運業特有の「ボロ株・高配当」という固定観念を打破し、持続的な高ROE（自己資本利益率）構造を構築できるか。市場が同社の構造改革を本物と認めれば、PBRの評価切り上げ（マルチプルの上昇）が期待できる。単なる市況循環株からの脱却こそが、中長期的な株価アップサイドの鍵を握る。
