自動車産業が「100年に一度の大変革期」を迎える中、最大の注目を集めているのが日本の自動車メーカーによる大型アライアンスの再編です。日産自動車とホンダが締結した次世代モビリティ分野における戦略的パートナーシップの覚書に三菱自動車工業が合流したことは、業界関係者に大きな衝撃を与えました。
この合流において焦点となるのは、既存のルノー・日産・三菱アライアンスとの二重構造をどう整理し、シナジーを最大化させるかという点です。関係者の証言によると、資本の縛りを最小限にしつつ、開発費が高騰する車載ソフトウェア（SDV：Software Defined Vehicle）やバッテリー共通化などの領域で「日産・ホンダ・三菱」の3社連合としてスケールメリットを追求する構想が進められています。
三菱自動車の加藤隆雄社長の方針は極めて現実的かつ明快です。公式会見でも繰り返し言及されている通り、「自前主義に固執せず、強みを持つ領域でリーダーシップを取り、足りないリソースはアライアンスで補完する」という思想が徹底されています。同社が誇る「S-AWC（車両運動統合制御システム）」や過酷な環境で鍛え抜かれた四輪駆動技術、卓越したPHEV制御技術は、協業先にとっても喉から手が出るほど魅力的な資産となっており、単なる下位パートナーではない対等な発言力を確保しています。
