摘発された店舗の背後を探ると、共通した危険な構造が浮かび上がる。表向きは個人オーナーの経営を装いながら、実際には暴力団や半グレといった反社会的勢力がバックに存在しているケースだ。
違法な売上は、高額な「みかじめ料」や「FC加盟料」の名目で回収され、組織犯罪の資金源へと流れる。さらに、店内での盗撮カメラ設置による顧客への恐喝や、セラピストに対する不当な違約金請求など、悪質なトラブルが日常化している店舗も少なくない。こうした密室空間での犯罪の連鎖こそが、警察当局が摘発を最優先課題に掲げる真の理由である。
