年々深刻化する夏季の地球灼熱化現象に対し、行政も新たなフェーズの施策を打ち出している。東京都の小池百合子知事は、都民の熱中症予防と健康増進を掲げ、公園施設のシェード（日よけ）増設やミスト設備の導入を精力的に推進してきた。
こうした行政の動きと連動するように、子育て・ファミリーレジャー産業も急速な変化を遂げている。水遊び用の高機能日焼け止め、UVカット効果の高いラッシュガード、ポータブルファンといった関連グッズの市場は拡大を続けており、公園周辺の商業施設でもファミリー層をターゲットにした夏の集客策が活発化している。
公共の無料インフラである水遊び場は、単なる子どもの遊び場にとどまらず、地域社会の熱中症避難所（クーリングシェルター）的な役割や、経済的負担を軽減する生活防衛の場としても再評価されているのだ。
