だが、財務諸表を深く読み解くほどに、手放しの賛辞を贈るわけにはいかない実態が浮かび上がる。最大の懸念事項として立ち塞がるのが、過剰な設備投資を賄うために発行し続けた公募債および社債の償還スケジュールだ。
楽天グループはこれまで、金融子会社の再編や一部株式の売却、高利回りのドル建て債発行など、ありとあらゆる手を使って流動性を確保してきた。しかし、2026年に迎える償還の山を乗り越えるには、モバイル事業が単に黒字化するだけでなく、巨額のフリーキャッシュフローを生み出す体質へと変貌しなければならない。金利高止まりの環境下で、リファイナンスコストの増加が利益を圧迫するリスクは消えていない。
