市場が激しく上下動するなかで、いつ投資信託解約・現金化に踏み切るべきか。結論から言えば、生活防衛資金の確保や住宅購入、教育資金といった明確な用途があるときこそが「最適タイミング」だ。逆に、相場の一時的な下落に恐怖を感じて慌てて売り抜ける狼狽売りは、資産運用の成果を根底から壊しかねない。
もし保有ファンドが暴落に直面した場合、焦って引き出しを行うのは極めて危険だ。インデックス投資の歴史が証明している通り、市場の平均リターンは長期的には回復傾向をたどる。どうしても現金が必要なケースを除き、相場が低迷している局面では売却ペースを抑えるか、あるいは静観するのが鉄則だ。部分的に引き出す際も、一度に全額を売るのではなく、毎月必要な分だけを分割して売却する「定額・定率売却」を活用すれば、価格変動リスクを大幅に平滑化できる。
