午前9時、JR西日本は京阪神エリアを中心とする在来線全線で、夕方以降の段階的な計画運休を開始すると発表した。山陽新幹線も新大阪―博多間での大幅な減便と一部運休を決定。阪急、阪神、近鉄などの主要私鉄もこれに歩調を合わせ、ターミナル駅では運転取り止めの時刻を示す電光掲示板に見入る通勤客の姿が目立った。
かつての台風対応で見られた「直前までの混雑と混乱」を回避するため、交通各社は24時間前からの広報を徹底。早期の計画運休判断は定着しつつあるものの、都市機能の即時停止がもたらす社会的インパクトはやはり大きい。
