人事評価の観点からも、変化は顕著だ。従来、秘書職は一般職や一般事務の延長線上に位置付けられることが多かったが、近年では次世代の経営幹部育成に向けた「ファストトラック（昇進ルート）」として再評価されている。
欧米企業では一般的だった「Chief of Staff（チーフ・オブ・スタッフ／参謀長）」という職種が、日本企業でも急速に導入され始めた。社長の直近で全社的な視点と意思決定のプロセスを数年間叩き込まれた人材は、その後、事業部長や子会社社長、さらにはCOO（最高執行責任者）へと抜擢されるケースが相次いでいる。
「経営のリアルを特等席で学び続けるポジション」。そう捉え直されたことで、若手ハイキャリアやMBA保持者が自ら志願して秘書室を希望するトレンドが強まっている。
