批判の声はネット空間の枠を越え、公的機関や支援団体へ波及した。困窮者支援に取り組むNPO法人自立生活サポートセンター・もやいは緊急の抗議声明を発表し、生命の優劣を煽る言説が現場の生活困窮者をどれほど追い詰めるかを強く訴えた。これを受け、厚生労働省も異例の広報を行い、生活保護制度は国民の権利であり窮状を救うための社会的正義である旨を改めて強調した。
身内からの発言も極めて大きなインパクトを与えた。実弟でありタレントの松丸亮吾氏は、自身のSNS上で兄の考えに明確な反対を表明。「人の命を軽視する発言は到底許されない」と公然と批判した。この姿勢は、身内の擁護に回りがちな従来の芸能界やインフルエンサーの常識を打ち破り、誠実な社会的責務を果たしたものとして高く評価された。
