大型二輪の教習費用を劇的に引き下げる手段として、知る人ぞ知る公的制度や割引施策が存在します。知らずに正規料金を満額支払ってしまう前に、以下の条件に該当するか必ず精査してください。
1. 国の「教育訓練給付制度」で受講費用の20％が戻る
社会人ライダーにとって最も強力な武器が、厚生労働省が所管する「一般教育訓練給付制度」です。雇用保険の被保険者期間が通算1年以上（過去に利用経験がある場合は3年以上）ある会社員や公務員、離職後1年以内の方が対象となります。
厚生労働大臣の指定を受けた教習所の「大型二輪免許取得講座」を修了すると、ハローワークへの申請によって実際に支払った教習費用の20％（上限10万円）が給付金として手元に現金で還付されます。例えば普通免許所持で20万円の教習料を支払った場合、4万円が戻ってくるため、実質16万円で大型二輪免許が手に入ります。全国すべての教習所が指定校になっているわけではないため、事前のハローワーク照会や教習所窓口での確認が必須です。
2. 指定自動車教習所のキャンペーン割引とオフシーズンの狙い目
教習所には明確な繁忙期と閑散期が存在します。高校生や大学生が四輪免許取得に殺到する2月〜3月および8月〜9月は、二輪の教習枠自体が圧迫され、割引キャンペーンもほぼ行われません。
一方、4月中旬〜6月、および10月〜11月は教習枠に余裕が生まれ、教習所各社が「春・秋のライダー応援キャンペーン」を打ち出します。WEB申込割引、他免許所持者割引、ペア入校割などを組み合わせることで、1万円〜2万円相当の値引きを受けられるケースが多々あります。
