タレントが大麻事件を起こした瞬間、所属事務所の電話は鳴り止まなくなり、契約書に刻まれた冷酷な賠償条項が牙を剥きます。薬物事件に起因する違約金の総額は数億円から、トップクラスであれば10億円超に達することも珍しくありません。
損失の最大の震源地となるのがテレビCMのスポンサー契約です。企業はブランドイメージを守るため、タレントの不祥事に対して即座に契約解除と契約料の全額返還、さらには放映取りやめによる枠の差し替え費用を求めます。メガバンク、自動車メーカー、飲料メーカーなどのナショナルクライアントと契約していた場合、1社あたり数千万円から1億円前後の損害賠償が発生し、複数社を抱えていればそれだけで天文学的な数字に膨らみ上がります。
映画やドラマの現場における打撃も甚大です。劇場公開を控えた映画であれば、出演シーンを別キャストで撮り直す追加撮影費用、劇伴や音響の再編集費用、宣伝素材の再印刷費、あるいは公開延期に伴う興行的な機会損失の補填が必要です。配信プラットフォームや地上波放送では、過去のアーカイブ作品が非公開措置となることで二次使用料の分配がストップし、制作会社や共演者への配慮を含めた補償交渉が泥沼化します。
法的な連帯保証人となっている所属事務所は何とか肩代わりして支払いに応じるものの、独立を余儀なくされた本人は、完済まで何十年もかかる借金返済契約を結ばされるのが業界の過酷な実態です。
