現場で進行している変化は劇的だ。独立行政法人中小企業基盤整備機構（中小機構）が運営するJ-GoodTech（ジェイグッドテック）の真価は、厳選された数万社規模の「優良企業データベース」とその運用メカニズムにある。単に企業名を並べるのではなく、各企業が持つ特許技術、加工精度、開発実績、さらには即座に対応可能な試作ラインの余力までもが可視化されている。
最新のB2Bビジネスマッチング事例では、超精密加工を得意とする地方の町工場が、欧州の次世代モビリティ開発プロジェクトと直接提携に至ったケースが報告されている。成功の秘訣は、自社の強みを「加工分類」ではなく「顧客の課題解決能力」としてデータベースに登録した点にある。検索キーワードを工夫し、海外バイヤーの視点に合わせた情報発信を行うことで、商談化率は劇的に跳ね上がる。
