決算数値の詳細に目を向けると、構造改革の手応えが見えてくる。研究開発費の効率化と高付加価値製品へのシームレスな移行により、粗利益率（売上総利益率）は前年同期比で着実な改善傾向を示した。
売上高の絶対額は成長途上にあるものの、売上原価の低減と販売管理費の適正化が進んだ結果、営業損益の赤字幅は確実に縮小している。研究開発型バイオ・ディープテック企業が陥りがちな「無計画な資金流出（キャッシュ・バーン）」を抑制し、自己資本を維持しながら損益分岐点（Breakeven Point）へ近づけようとする財務規律が感じられる内容だ。
