想定外の事態に直面しながらも、地域住民による自発的な助け合いの動きが各地で広がっている。近年の脱炭素化に伴い急速に普及した電気自動車（EV）やV2H（Vehicle to Home）システムを所有する家庭では、車から自宅や隣家へ電源を分け与える光景が見られた。
また、自家発電を備えた一部のコンビニエンスストアや飲食店は、スマートフォン充電用のコンセントを一般開放。暗闇の中で暖かいお茶や簡易カイロを提供する店舗もあり、SNS上では「〇〇の店舗で充電できます」「あそこのドラッグストアは営業中」といったリアルタイムの避難・支援情報が善意のネットワークとして駆け巡っている。
このような非常時における地域コミュニティの連携は、過去の災害経験から培われたいわき市民ならではの強みと言えるだろう。
