今年の募金集計結果を見ると、かつての全盛期のような爆発的な伸びは見られないものの、一定の底堅さを示している。スキャンダル直後の急減期を経て、現在は「本当に支援を必要としている現場へ届くなら」という条件付きで寄付を行う層が定着しつつあるようだ。
特筆すべきは、大口の企業協賛よりも、個人による少額の継続的な寄付が増えている点だ。番組のエンタメ要素に惹かれて衝動的に寄付するのではなく、災害復興や難病支援といった明確な使途を指定して寄付する「目的意識型」の参加者が増えていることが、データからも読み取れる。
