この問題に対し、保全生態学を専門とする大学教授は厳しい見解を示している。「たとえ実験の場が私有地であり、一時的な放免であったとしても、日本の在来種に対する病原体の伝播や、予期せぬ交雑のリスクは否定できない」というのだ。現行の防除法では直接的な違法行為と断定しにくいグレーゾーンを突いた企画だったことが、かえって悪質性を際立たせる結果となった。
さらに、ネット上での拡散力を考慮すると、模倣犯が現れる危険性も極めて高い。専門家らは、影響力のあるインフルエンサーがこうした「危うい行為」をエンタメとして消費することの危うさを、強く警鐘している。
