経済産業省 資源エネルギー庁が毎週実施している石油製品価格調査プロジェクトの集計結果を振り返ると、価格の下落局面は年初の1月から鮮明になっていた。1月時点での全国平均価格は110円台半ばまで落ち込み、2月から3月にかけては全国平均で110円を割り込む100円台後半を推移した。都市部や競合が激しい幹線道路沿いでは、90円台の看板を掲げるセルフSSすら登場したほどだ。
夏場に向けてわずかな持ち直しを見せたものの、秋口から年末にかけても120円を大きく超えることはなく、年間を通した低位安定が続いた。給油のたびに価格変更を気にする必要がなかった当時の値動きは、近年の高値に慣れた現在の目線から見れば奇跡的な価格帯に思える。公的データが示す推移は、エネルギーコストが極限まで低下した特異な期間であったことを雄弁に物語っている。
