このダイナミックな変容の背景には、親会社である株式会社丸井グループが推し進める大胆な事業構造の改革がある。代表取締役社長の青井浩氏が掲げる「売らない店」という画期的なコンセプトは、従来の売り場面積に応じた賃料収入型ビジネスからの完全な脱却を意味していた。
モノの所有から体験や共感へと消費者の価値観が移り変わる中、有楽町マルイはECとリアル店舗の役割を再定義した。フロアの大部分をD2C（Direct to Consumer）ブランドの試着・体験スペースや、ファンコミュニティが集う催事場へと大胆に転換。商品をその場で持ち帰ることよりも、ブランドの世界観に深く浸り、顧客と長くつながるエンゲージメントの場を優先した結果、若年層から大人の趣味人までを惹きつける強靭な集客力を手に入れたのだ。
