積立預金による自動還元のルートが狭まるからといって、ヤマダポイント自体の利便性が失われたわけではない。家電の買い替えや日用品の調達において、強力な割引手段であることに変わりはないからだ。
今後は「預金を預けて放置するだけ」の手法から、より能動的なショッピング決済への集中へとシフトする必要がある。具体的には、ヤマダLABIカードによる日常決済の一本化や、グループ店舗での特定キャンペーン期間を狙った集中的な買い物など、行動に基づいたポイント獲得へと切り替えるのが賢明だ。単一のインセンティブに依存しないポイ活設計への刷新が求められる。
