ネット上の掲示板やSNSで定期的に話題にのぼるのが、「喜久屋書店の店舗が次々と潰れているのではないか」という懸念です。実際、ショッピングモール内のテナント店舗や地方の一般複合店を中心に、賃貸契約満了や商業施設の建て替えを機とした撤退事例が複数報告されてきました。こうした目立つ閉店情報が断片的に拡散された結果、チェーン全体の存続危機というイメージが先行してしまった側面があります。
出版科学研究所および書店業界の統計データによると、国内の紙の出版市場はピーク時から半減以下へ落ち込んでおり、特にコミック分野では電子書籍の売上シェアが全体の約7割を超える水準に達しています。この構造変化の直撃を受けたのが、郊外型モールや駅ビルの中小型店舗でした。売上高に対してテナント賃料や物流人件費の負担が重くなり、従来の総合書店スタイルでは利益を確保しづらくなった点が、喜久屋書店の閉店理由における最大の要因です。
しかし、帝国データバンク等の小売市場動向や各店アナウンスを精査すると、喜久屋書店の現在の状況は決して全面撤退などではありません。同社は採算の厳しい小型拠点を整理する一方で、圧倒的な売場面積を誇る「阿倍野店」や、サブカルチャーの発信拠点として確固たる地位を築く「仙台店 漫画館」といった中核店舗へ経営資源を集中させる事業再構築を進めています。全国一律の拡大路線から、コアなファンが集う大規模専門拠点へと舵を切った戦略的再編というのが真相です。
