産直の魚介をリーズナブルに提供し、あれほど繁盛していた店舗がなぜ暖簾を下ろすことになったのか。その要因を紐解くと、単なる一店舗の盛衰にとどまらない、大衆水産居酒屋を取り巻く業界構造の激変が関係しています。
第1の要因は、2026年代前半に進行した「水産資源の仕入れ原価高騰と光熱費の上昇」です。丸冨水産が強みとしていたのは、水産卸直営ならではの仕入れ力を活かし、刺身盛り合わせや浜焼きを原価率40％〜50％近い設定で提供する薄利多売モデルでした。しかし、燃料費の上昇や世界的な魚介需要の拡大、さらには円安に伴う輸送コスト増が直撃し、従来のワンコイン前後の価格設定を維持することが極めて困難になったのです。
第2の要因として、池袋西口という超一等地の固定費リスクが挙げられます。豊島区西池袋エリアは昼夜の通行量が極めて多い反面、坪単価あたりの賃料相場は都内でもトップクラスです。薄利多売の業態が成立するためには「高回転率」と「深夜・昼間の安定した客数」が不可欠でしたが、テレワークの定着や企業の歓送迎会縮小といった社会構造の変化により、席あたりの客単価が伸び悩む結果となりました。公式発表資料や業界動向を総合しても、採算性の見直しに伴うグループ全体のポートフォリオ再編が閉店の決定打になったと分析されています。
