世界の金融ハブである米国市場を動かすのは、FRBのパウエル議長や連邦公開市場委員会（FOMC）メンバーの動向です。米国の利上げ動向は日本を含む世界中の株価や為替にダイレクトに波及します。
パウエル議長が発する「インフレを2%目標へ戻すための闘いは道半ばだ」「金利を高水準のまま長く維持する（Higher for longer）」といったタカ派発言は、市場の早期利下げ期待を一瞬で打ち砕く破壊力を持ちます。金融市場は常に先を急いで緩和的なシナリオを織り込もうとしますが、FRB側はインフレの再燃を何よりも警戒し、あえて釘を刺すようなタカ派トーンを維持する駆け引きが繰り返されてきました。
FRBがタカ派スタンスを崩さない限り、日米の金利差は大きく縮小しにくく、ドル買い・円売りの地合いが意識されやすい構図が続きます。しかし、ひとたび米景気の減速とインフレ沈静化が確実になれば、タカ派からハト派への転換（ピボット）が起き、世界的な相場転換の引き金となります。
