2011年3月11日。東日本大震災とそれに伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故は、日本のエネルギー供給網の脆弱性を白日のもとに晒した。直後の4月、孫正義氏は個人の資産を投入して公益財団法人自然エネルギー財団を設立。「脱原発」と「クリーンエネルギーシフト」を掲げ、怒涛の勢いで再生可能エネルギー産業へと足を踏み入れた。
周囲の懸念を余所に、孫氏は自ら全国の知事に働きかけ、耕作放棄地や休耕地を活用した巨大な太陽光発電所の建設を推進。固定価格買取制度（FIT）の制度化にも深く関与し、日本のエネルギー市場に巨大な風穴を開けた。市場への参入スピードは圧倒的だった。既存の電力会社が独占していた電力供給システムに対し、通信事業で培った速度感と資金力を叩きつけたのだ。
