「さくら水産」の店舗が急激に姿を消した背景には、複数の構造的要因が絡み合っています。最大の要因となったのは、ビジネスモデルそのものの限界と、外食業界を取り巻く劇的な環境変化です。
さくら水産の代名詞といえば、驚異的な低価格で魚介類を提供する「薄利多売」戦略でした。家賃の安い地下や2階以上の空中階へ出店し、内装費を極限まで削って大衆的な雰囲気を演出。圧倒的な仕入れボリュームと高い回転率によって利益を生み出す仕組みを構築していました。
しかし、このモデルは「常に満席に近い客数が入り続けること」が大前提です。2010年代半ば以降、以下のような逆風が同時に押し寄せました。
・原材料費・物流コストの急騰：水産資源の減少や世界的な魚介需要の増加により、魚の仕入れ値が上昇。
・深刻な人手不足と人件費の高騰：アルバイトの時給上昇が利益を直接圧迫。
・働き方改革とテレワークの定着：オフィス街における夜の宴会需要や「仕事帰りのサク飲み」が激減。
居酒屋業界全体で閉店ラッシュが広がる中、薄利多売に特化していたさくら水産は原価率の上昇を価格へ転嫁しきれず、採算が合わなくなった不採算店舗を一気に整理する道を選ばざるを得ませんでした。
