一方で、医療の進歩がもたらした光の影には、無視できない「期間」が存在する。自立した生活を送れる「健康寿命」と「平均寿命」の差だ。女性の場合、このギャップは現在もおよそ12年前後存在しており、人生の終盤において何らかの介護や医療支援を必要とする期間が長くなる傾向がある。
「命は助かるようになった。しかし、寝たきりや認知症の状態で過ごす年数が伸びただけではないか」――首都圏のある訪問看護師はそう吐露する。生存率の向上と、元気に動き回れる時間の延伸は必ずしも一致しない。この数年の乖離をいかに縮めるかが、これからの日本の医療政策と個人のライフプランにおける最重要課題となっている。