ネット上の炎上では、感情的な批判が先行するあまり、事実と異なる憶測やデマが拡散する現象も少なくありません。特に位置偽装BAN騒動やGO Fest不具合と補填をめぐっては、現場の実態とユーザーの認識に小さくないギャップが存在します。
盲点1：位置偽装対策と「誤検知BAN」の裏側
SNS上では定期的に「普通に歩いていただけなのにアカウントが利用停止（BAN）された」「Nianticの誤検知だ」という告発が拡散され、同情と炎上が広がることがあります。しかし、サイバーセキュリティの専門家や報道各社の取材データによると、実際の事態はより複雑です。
NianticはGPSの異常なジャンプや改ざんアプリの動作ログを検知する高度な機械学習アンチチートシステムを導入しています。実際に正規プレイヤーが急激なGPSの乱れ（高層ビル街での電波反射など）によって一時的な警告を受けるケースはごく稀に発生しており、これ自体は誤検知として運営も修正を認めています。しかし、ネット上で「無実なのにBANされた」と大騒ぎしている投稿の一部には、過去に海外の非公式個体値判別アプリや位置情報偽装ツールを利用した履歴が蓄積されていたケースも散見されます。正当な取り締まりの厳格化と、まれに起きるシステムの誤作動が混同され、運営批判の道具として誇張されやすい点は留意が必要です。
盲点2：イベント不具合補填における「グローバル基準」の摩擦
毎年の大型リアルイベント「Pokémon GO Fest」や地域限定イベントにおいて、通信障害や特定のボーナスが適用されないトラブルが発生した際、公式発表と今後の対応の遅れが火に油を注ぐケースが目立ちます。日本国内のソシャゲ文化においては「不具合発生＝即時の詫び石（有償アイテム）配布と丁寧な謝罪」が定着しています。
しかし、米国シリコンバレーに本拠を置くNianticは、原則として「イベントの追加開催」や「時間延長」によるプレイ機会の提供を最優先とするグローバルなポリシーを持っています。このアプローチは、時間を割いて現地に集まった参加者からすれば「もうその日には戻れない」「旅費と時間を補償しろ」という怒りに変わりやすく、日米のカスタマーサポートに対する価値観の乖離が炎上を加速させる一因となっています。
