日本国内におけるアスリート報奨金制度の根幹を担っているのが、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）だ。JOCが定めている本大会のメダリスト報奨金は、金メダルが500万円、銀メダルが200万円、銅メダルが100万円。この基準額は夏季・冬季を問わず一律に適用されている。
しかし、実際に選手が受け取る手取りや総支給額はこれだけでは決まらない。各競技を統括する国内競技団体（NF）が独自に上乗せする報奨金が存在するためだ。資金力のある団体とそうでない団体の格差は歴然としている。例えば日本自転車競技連盟や日本バドミントン協会、日本ゴルフ協会などは高額な追加ボーナスを設定しており、競技団体の報奨金だけで1000万円を超えるケースもある。一方で、財政基盤が脆弱なマイナー競技ではJOCからの基本支給のみにとどまることも多く、同じ「金メダリスト」という称号を得ながらも、競技種目によって銀行口座に振り込まれる金額には数倍の開きが生じている。
