長引く低金利環境からの脱却が進む中、資産形成型商品の代表格である終身保険 RISEへの関心が再び高まっている。死亡保障を確保しながら解約返戻金を積み立てられる利便性がある一方で、解約控除期間中の早期解約は元本割れを招くという固有のリスクを孕む。長期的な資金計画なしに加入することは極めて危険だ。
また、がんや介護、就労不能状態をカバーする第三分野保険の分野でも激しい商品改定合戦が繰り広げられている。医療技術の進歩に伴い、長期入院から在宅医療や分子標的薬治療へのシフトが進む中、既存の保障内容が現在の医療実態に合致しているか定期的な棚卸しが欠かせない。
