この問題を考える上で避けて通れないのが、日本国憲法第20条で保障されている「信教の自由」だ。タレントであっても、個人が何を信仰するかは自由であり、国家や他者がそれを強制的に制限することはできない。しかし、その信仰が社会的なトラブルを引き起こしている団体と結びついている場合、話は複雑になる。
「個人の信仰は自由だが、反社会的な活動を行う団体を広告塔として支援することは許されない」という意見が、現在の世論の主流だ。タレントが自身の意思で信仰を持っている場合と、知らずに関連団体のイベントに利用された場合では、その社会的責任の重さは全く異なる。私たちは、そのグラデーションを慎重に見極める必要がある。
