テレビを付ければ溢れかえる清涼飲料水や自動車の広報映像とは対照的に、避妊具の映像化には極めて厳しい制約が課されてきた。とりわけ民放各社が加盟する地上波テレビ放送のネットワークでは、ファミリー層が視聴する時間帯での露出を自粛する風潮が定着している。背景にあるのは、視聴者からのクレームや、青少年の育成への影響を懸念する過度な警戒感だ。
広告主や放送局が常に意識せざるを得ないのが、放送倫理・番組向上機構（BPO）への配慮である。性的な示唆を含む表現や、思春期の子供を持つ家庭で不快感を与えかねないコンテンツに対しては、厳しい視聴者意見が集まりやすい。そのため、結果として視聴者の年齢層が偏る深夜帯へと放送枠が追いやられてきた経緯がある。しかし、単に隠すだけのアプローチには限界があり、業界内でも放映基準を巡る議論が絶えない。
