明治維新を経て近代国家の仲間入りを果たした日本が、最初に対峙した対外戦争が日清戦争でした。この戦争の真の狙いは、朝鮮半島をめぐる清国との勢力争いだけでなく、欧米列強による東アジア分割に対抗する防壁を築くことにありました。日本は勝利を収めたものの、その後の三国干渉によって外交的苦杯をなめ、これが次なる軍拡の引き金となります。
続く日露戦争では、ロシアの南下政策を食い止めるべく、イギリスとの同盟（日英同盟）を最大限に活用した高度な多国間外交を展開しました。講和条約であるポーツマス条約において、賠償金が得られないことへの国民の怒りから日比谷焼打事件が勃発。この出来事は、政府が国民に対して戦争の実情（軍事力・経済力の限界）を正直に説明せず、過度な戦勝気分を煽った結果として生じた大きな歪みでした。
そして第一次世界大戦への参戦を通じて、日本は中国大陸における利権を急速に拡大させます。「二十一箇条の要求」など強引な外交姿勢は、欧米諸国や中国の激しい警戒を招く結果となりました。初期の戦争における「勝利の記憶」は、外交による妥協を「軟弱」と見なし、軍事力による問題解決を肯定する危険な土壌を着実に育んでいったのです。
