なぜ、関越道や東北道沿線で高い知名度を誇ったゲレンデが次々と撤退を余儀なくされたのでしょうか。報道各社の取材データおよび運営会社の公式発表資料を精査すると、地方スキー場を取り巻く過酷な経済的・環境的要因が浮き彫りになります。
1994年に開業した「マウントジーンズ那須」は、那須高原スマートICからの好アクセスと愛犬と一緒に乗れるゴンドラなどで独自色を打ち出していました。しかし、直接の引き金となったのは地球温暖化に伴う暖冬と降雪量の激減、および人工降雪機を稼働させる電気代・原油価格の歴史的高騰です。天然雪に恵まれないシーズンが常態化するなか、造雪コストは従来の1.5倍から2倍近くまで膨らみ、採算ラインを著しく圧迫しました。
さらに決定打となったのが、開業から30年が経過したリフトやゴンドラなど索道設備の老朽化です。索道設備の全面更新には億単位の巨額投資が不可欠ですが、少子高齢化と国内スキー人口の減少が続くなかで投資回収を見出すことは困難を極めました。町営だった那須温泉ファミリースキー場の廃止理由も同様に、老朽化設備の維持コストと利用客減少による自治体財政への負担増でした。那須エリアの閉園劇は、単なる一企業の撤退にとどまらず、日本のスノースポーツ産業全体が直面する構造転換の象徴と言えます。
