個人投資家にとって木徳神糧の代名詞ともいえるのが、手厚い株主優待制度です。権利確定月（主に12月末、条件により6月末）において、単元株（100株以上）を保有する株主に対して、全国の取扱店舗で幅広く利用可能な全国共通おこめ券や、保有株式数および長期保有期間に応じた新潟県産コシヒカリ等の自社厳選米が贈呈されます。
物価高が家計を直撃する局面において、主食であるお米が直接手元に届く優待の存在感は極めて大きく、個人投資家の強力な下支え要因となっています。金券ショップでの換金性も高いおこめ券は実質的な非課税インカムと捉えることも可能であり、長期ホルダーの離脱を防ぐアンカーとして機能してきました。
同時に注目すべきは、近年の配当方針の劇的な変化です。かつては業績の振れ幅に関わらず保守的な定額配当を続ける傾向がありましたが、東証による「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」の要請を受け、連結配当性向を明確に意識した方針へと舵を切りました。業績の大幅な上方修正に伴って連続増配が発表され、配当利回り面でもインカム狙いの投資家を十分に惹きつける水準へと切り上がっています。優待価値と配当金を合算した総合利回りは、食品セクター屈指の魅力を放っています。
