こうした納屋橋のドラマチックな発展の背景には、行政の手厚いビジョンと施策が存在する。名古屋市役所が掲げてきた「水辺空間の賑わい創出事業」は、規制緩和や官民連携の枠組みを通じて、民間事業者の自由な発想を引き出してきた。
長年にわたり独自の広小路・堀川再生ビジョンを推進してきた河村たかし前市長の時代から蒔かれた種が、大きな花を咲かせた形だ。行政が護岸整備や歩道拡張といったインフラを整え、民間のアイデアと資金が賑わいを注入する。官民が同じベクトルを向いて進めたウォーターフロント施策の果実が、今まさに結実している。
