過酷な職場環境で心身を擦り減らす労働者の姿は、テレビのドキュメンタリー番組やSNSでも連日取り上げられ、社会問題としての深刻さを増している。厚生労働省が発表した最新の労働安全衛生調査によると、職場で強いストレスを感じている労働者の割合は過去最高水準を推移しており、うつ病や適応障害による休職・退職は留まる所を知らない。こうした背景から企業向けのメンタルヘルスケア産業が急速に拡大しているものの、現場の最前線で戦う個人の救済にはまだ課題が多いのが実情だ。
もし勤務先で体調が限界に達したと感じたら、まず真っ先にコンタクトを取るべきなのは社内の産業医や専門の医療機関である。労働基準法や民法の規定により、労働者には原則として2週間前までの退職申し出による退職の自由が保障されているが、診断書なしでの急な離職は、その後の手当支給において不利益を被る原因となる。焦って退職届を出す前に、自らの状況を客観的な診断記録として残しておくことが、自分を守る防波堤となるのだ。
