ネット上の掲示板やSNSでは、LINE DVに関して誤った情報や危険なアドバイスが散見されます。それらを鵜呑みにして行動すると、かえって相手を激高させたり、法的な手続きで不利な立場に追い込まれるリスクがあります。
誤解1：「嫌なら一方的にアカウントをブロックして連絡を絶てば解決する」
モラハラや執拗な監視を行う加害者は、連絡手段を突然断たれると「裏切られた」「見下された」と認知を歪め、自宅や職場へ直接押し掛けたり、親族・友人に嫌がらせ連絡を始めるなど、行動が過激化（エスカレーション）する傾向があります。別れや関係遮断を進める際は、事前に避難先を確保し、第三者（弁護士や警察、相談機関）を間に挟んで安全を担保した上で実施するのが鉄則です。
誤解2：「言い返さずにすべて『ごめんなさい』と謝っておけばその場は収まる」
嵐が過ぎ去るのを待つために反射的な謝罪を繰り返すことは、加害者に対して「自分の理屈が正しく、相手に非がある」という誤った成功体験を与え続けます。さらに、LINE上に「私がすべて悪かったです」という文面が残ってしまうと、将来的に調停や裁判になった際、加害者側から「本人が非を認めていた証拠」として悪用される恐れがあります。不当な要求に対しては、安易に自己否定の謝罪を残さず、事実のみを淡々と短文で返すか、専門家のアドバイスに従った対応を徹底してください。
誤解3：「既読をつけなければ束縛から逃れられる」
既読スルーだけでなく「未読無視」に対しても、加害者は「なぜ見ないのか」「誰と会っているからスマホを見られないのか」と疑心暗鬼を深め、鬼電やSNSでの執拗な追跡を開始します。ツールの設定だけで相手の支配欲を抑え込むことは不可能です。
【プロの結論】心理的バウンダリーの視点から見出すべき関係解消の基準
家族社会学や心理学の知見において、健全な人間関係の基盤となるのは「心理的バウンダリー（自他の境界線）」の尊重です。LINE DVを行う加害者は、相手を一人の独立した人間としてではなく「自分の感情を満たすための所有物（自己の延長）」として認識しています。そのため、相手のプライベートな時間や他者との交友関係を侵食することに罪悪感を抱きません。
関係を修復できるか、それとも即座に断絶すべきかを判断するための客観的な境界線は以下の通りです。
- 話し合いの余地が一切ない（即座に断絶・避難すべきケース）：
「返信頻度やGPS共有が苦痛である」と冷静に伝えた際、逆上して暴言を吐く、自己の非を一切認めず「お前の態度が悪いからだ」と責任転嫁する、あるいは死をほのめかして脅迫する（エモーショナル・ブラックメール）場合。この段階に達している場合、個人の対話による改善は不可能であり、即座に法的・公的な支援機関を介した関係断絶を選択すべきです。 - 関係修復を模索できる極めて稀なケース：
自身の束縛行為が相手を深く傷つけている事実を客観的に認識し、自ら進んで心療内科やDV加害者更生プログラムの受診に同意・通院を継続できる場合のみに限られます。ただし、その場合でも被害者側が単独で抱え込まず、安全な物理的距離を保ちながら専門機関の指導のもとで進めることが絶対条件となります。
