問題の背景には、個人の悪意だけでなく、中傷をコンテンツ化して利益を得る構造が存在する。SNS上の過激なアンチコメントを抽出し、煽情的なタイトルを配してアクセス数を稼ぐ「まとめサイト」や「トレンド系YouTubeチャンネル」の存在だ。
これらのメディアは、PV（ページビュー）に応じた広告収入を得る目的で、意図的に論争を炎上させる。一人のアンチが投稿した些細な書き込みが、まとめサイトの手によって「なにわ男子 大炎上」といった大げさな見出しに変換され、検索エンジンを通じて一般ユーザーの目に触れることとなる。
現在、プラットフォーム側もこうしたアフィリエイト目的の悪質メディアに対する規制を強化しているが、アカウントの削除と作成を繰り返すイタチごっこが続いている。攻撃を「金稼ぎの道具」にするビジネスモデルの解体が急務とされている。
