欠航に伴って現地での延泊が必要になったり、代替の交通手段を使ざるを得なくなったりした場合、その費用は誰が負担するのでしょうか。ここで明暗を分けるのが、運航不能に陥った「原因」です。
機材整備の不備など「ANA側の都合」で欠航し、当日中に代替便がない場合、規定の範囲内で宿泊費（1泊あたり上限15,000円程度などの実費補償規約あり）や、空港からの移動にかかる交通費が補償されます。領収書を確実に保管し、後日Web上の専用フォームから精算申請を行います。
対照的に、台風・大雪・噴火などの「悪天候・天災地変」による欠航では、航空会社に法的・規約上の宿泊費補償責任はありません。延泊費用や新幹線代は自己負担となるのが一般的です。ただし、自身が加入しているクレジットカードの海外・国内旅行傷害保険（利用付帯・自動付帯）に「航空便遅延費用特約」が付帯していれば、宿泊費や食事代が保険から降りる場合があります。証券内容を必ず確認しましょう。
