こうした反発を受け、先進的な企業はすでに舵を切り直している。一律の全員旅行を廃止し、複数のプランから選択できる制度や、旅行の代わりに高級食材のギフト券を配布するシステムを導入する動きが広がっている。予算を「旅費」ではなく「リスキリング支援」や「福利厚生の個別選択（カフェテリアプラン）」に充てる企業も増えた。
選択の自由を与えることで、社員のエンゲージメントはむしろ向上するというデータもある。強制されたイベントが生むのは怨嗟の声だけだ。企業のブランド価値を守るためにも、時代遅れの慣習を見直す時期が来ている。
