東谷氏が利用した主要なプラットフォームがYouTubeであった。過激な内容とセンセーショナルなサムネイルで煽るいわゆる「暴露系動画」は、驚異的な再生回数を記録。登録者数が爆発的に増加するにつれ、配信者に対する投げ銭（スーパーチャット）や収益化が加速し、過激化に歯止めがかからなくなる悪循環を生み出した。
これに対し、被害を受けた側は黙っていなかった。事態を重く見た警察当局、とりわけ警視庁は慎重な捜査を進め、過激化するネット上の誹謗中傷や強要、名誉毀損行為に対して厳正な対処姿勢を打ち出した。海外滞在を続けていた東谷氏に対し、国際手配やパスポート返納命令など異例の法的措置が講じられ、事件は世界的な捜査網が敷かれる事態へと進展していった。
