一方で、主流の地震学や公的機関の立場はきわめて慎重だ。気象庁は、現在の科学技術において日時、場所、規模を正確に特定する「地震予知」は不可能であるとの公式見解を維持している。地殻の微細な変化と個人の体感との間に、統計的かつ再現可能な因果関係を確立することが困難だからだ。
日本の地球科学を牽引する日本地震学会や、最先端の観測網を全国に張り巡らせている国立研究開発法人防災科学技術研究所も同様の見解を示している。プレート境界や活性断層のモニタリング精度は飛躍的に向上しているものの、人間の身体感覚を信頼性の高い警戒データとしてシステムに組み込むには、環境ノイズが多すぎるという課題が立ちはだかる。
