産業のクリーン化を現場レベルで牽引するのが、業界団体による自律的なガバナンスである。メーカー側が参画する「IPPA（インテルソフトコンテンツ事業者組合）」は、倫理基準の徹底と作品の健全な審査体制を維持するために心血を注いできた。不当な演出の排除や、出演承諾の段階における第三者立ち会い制度など、自主規制の精度は年々高まっている。
一方、女優やモデルが所属するプロダクション側をまとめる「日本プロダクション協会」の役割も増大している。かつて散見されたプロダクションと出演者間の不透明な金銭トラブルや移籍の制限について、明確な契約統一ガイドラインを提示。悪質な事業者を業界から排除する格好となった。両団体の緊密な連携こそが、法規制への適応力を高め、業界全体の社会的信用を買い戻すための防波堤として機能している。
