インターネットで「東久邇」と検索すると、上位に浮上するのが「東久邇宮記念賞」「東久邇宮文化褒賞」「東久邇宮平和賞」という民間アワードの数々です。「ノーベル賞、文化勲章と並ぶ三大賞」「旧皇族から贈られる名誉ある賞」といった過剰なキャッチコピーを目にしたことがある方も多いはずです。
SNSや企業のプレスリリースでは「東久邇宮記念賞を受賞しました！」と誇らしげにトロフィーや賞状を掲げる経営者や文化人の姿が頻繁に投稿されています。しかし、知恵袋や掲示板などでは「東久邇宮記念賞は怪しいのではないか？」「金を出せば買える賞なのか？」といった疑念の声も後を絶ちません。この顕彰の評判と裏側にある真相を整理します。
宮内庁や国家機関は一切無関係という事実
大前提として押さえるべき事実は、「東久邇宮記念賞は国の公式な叙勲・褒章でも、宮内庁公認の賞でもない」ということです。
この賞は、東久邇稔彦が戦後に「発明や社会貢献を奨励したい」という趣旨で関与した運動を源流としており、現在は特定の一般社団法人などの民間団体が運営しています。皇室典範上、旧宮家は一般国民であり、民間団体が主催する以上、どれほど高名な名称を冠していても法的・公的には「民間の自主的な顕彰制度」に過ぎません。
「買える賞」と揶揄される背景と審査実態
なぜネット上で「怪しい」「評判が悪い」と囁かれるのか。その要因は授賞プロセスの不透明性と金銭的な仕組みにあります。
- 高額な登録料・授賞式費用：ノミネートや推薦を受けた後、授賞式への参加費、記念パーティー代、トロフィー代などの名目で数万円から数十万円の金銭負担が求められるケースが一般的です。
- 過剰な権威づけブランディング：中小企業の社長、セミナー講師、個人事業主、無名のアーティストなどが「皇室ゆかりの権威ある賞を受賞した」と自社ホームページや名刺に記載し、集客や信用力向上の営業ツールとして利用しています。
- 審査基準の希薄さ：自薦・他薦を問わず、仲介者を通じて費用さえ払えば実質的に誰でも受賞できる実態が知られるようになり、ビジネス界の一部では「箔付け商法」「ペーパー受賞」と冷ややかな視線が向けられています。
もちろん、草の根で地道な発明やボランティア活動を続けてきた善意の受賞者が存在することも事実です。しかし、一部の事業者が「皇室公認の国家栄典」であるかのように誤認させる宣伝手法を用いていることが、賞全体の社会的信頼を大きく損ねている元凶となっています。
