電子書籍のロイヤリティにおいて、世界最大手のAmazonが提供するKindle Direct Publishing（KDP）の「70%還元モデル」は業界の標準であり、同時に最大の引き付け要素だ。だが、この70%という数字をそのまま鵜呑みにするのは早計である。実際には、販売価格の設定範囲（主に250円〜1250円など）を守ることや、排他的独占販売プログラム「KDPセレクト」への登録といった一定の条件を満たす必要がある。条件から外れた場合は、標準ロイヤリティ率である35%へと半減してしまう。
さらに見落とせないのが「配信コスト（データ転送料）」の存在だ。Kindle本はファイルサイズに応じて1メガバイトあたり数円程度の通信費が印税から自動的に差し引かれる。文字中心のビジネス書や小説なら数キロバイト程度で済むためダメージは軽微だが、高解像度の画像やイラストが詰まったコミック・写真集では手取りが実質60%台前半まで目減りすることもある。それでも、紙の書籍の10%という壁と比較すれば、その利益率の高さは圧倒的だ。手元に残る現金比率の高さこそが、個人のコンテンツビジネスを支える強固な基盤となっている。
