円満離婚をアピールする公式コメントの裏側で、メディアが決して報じない水面下の攻防は凄惨を極める。最大の火種となるのは、言うまでもなく巨額の財産分与と親権の帰属だ。億単位の豪邸の処分、共同名義の投資案件、そしてブランドイメージを傷つけられた側が請求する慰謝料の算定。弁護士同士の応酬は数カ月、時には数年にわたって密室で続けられる。
『スポーツニッポン』などの大手メディアが一報を打つ段階では、すでに法的な取り決めの大半が完了しているケースが多い。特に子供の親権をめぐる争いは熾烈で、養育費の額面よりも「どちらがイメージを保持して教育方針を主導するか」というキャリア戦略が絡み合う。守秘義務条項が何重にも結ばれ、真実の破局理由は分厚い契約書の奥底へと封印されていく。
